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【二〇三〇年】第４部 都市はもちますか（１）住まいを守れ
威圧感のあるずんどう型の超高層ビルが東京の空に君臨する。経済的な「勝ち組」の象徴として「ヒルズ族」という言葉も生まれた六本木ヒルズ。その中核の５４階建て「森タワー」に隠れるようにして、４棟の超高級マンション「六本木ヒルズレジデンス」が建っている。住民は約２千人。４３階建て「Ｂ棟」に住む主婦、大田登美子さん（５３）＝仮名＝もその一人だ。
「引っ越してきて６年たちますが、いまだにフワフワして地に足がつかない。ジャニーズ系タレントや女優とすれ違うこともしばしば。中１の長男はうれしくてしようがない様子だったけど、２３歳の長女は友達から『ヒルズに住んでるんだって』といわれるのがいやでたまらないようです。私も買い物は近くの麻布十番の古い商店街へ行きます」
ヒルズ族といえばホリエモンに代表されるＩＴ長者や芸能人のイメージだが、実際には大田さんのように平成１５（２００３）年のヒルズ完成前からこの地に暮らしていた約４００人の旧地権者も多い。４棟計７９３戸のうち約４割が地権者所有分だが、一部は中古市場に流れている。残りの賃貸にいわゆるヒルズ族が住む。
森ビルによれば、Ｂ棟と同じ４３階建てのＣ棟は「収益性を高めるため」（住宅営業部）、内装のグレードを上げている。高級賃貸マンション専門の不動産業者によると、Ｃ棟は２ＬＤＫ（１１０平方メートル）で家賃１０４万円、３ＬＤＫ（１８４平方メートル）で１７２万円など。敷金は家賃４カ月分、礼金は不要という。
≪７割は都市住民≫
２０３０年、つまり２０年後の近未来をさまざまな立場の方に問いかける本連載で、六本木ヒルズの住人に話を聞いたのには理由がある。わが国の総人口の３分の２が暮らす都市の２０年後の姿を、人間にとって最も基本となる「住まい」のあり方から考えてみたいからである。
国連の人口推計によると、わが国の都市人口は２００５年の６５％から２０３０年には７３％まで上昇する。一方、総務省の住宅・土地統計調査によればマンションや団地といった３階建て以上の集合住宅は平成２０年に全国で１４９８万戸に上り、全住宅の３割を超えて増え続けている。
ヒルズがその一つの頂点であることは間違いないが、入居企業の不祥事や倒産も相次ぎ、一部企業は目と鼻の先へ１９年にオープンした「東京ミッドタウン」へ移転するなどブランド力に陰りが出ている。最近話題に上ったのは元俳優、押尾学元被告（３１）による麻薬取締法違反事件の舞台としてだった。
≪１００年住宅めざす≫
森ビルが音頭を取る「六本木ヒルズ自治会」の会長でＢ棟高層階に住む原保さん（７９）。天保１１（１８４０）年創業の金魚卸商の５代目だったが、再開発を機に店を閉じた。「この６年、いやなこともいろいろあった。逮捕者も出て本当に残念だが、よりよいヒルズであり、よりよいヒルズ族であってもらいたい」
コミュニティー作りのため、自治会は夏祭りやハロウィーンを主催する。毎月の清掃活動のほか防災訓練では隣人同士で声をかけ合い、一緒に豚汁を食べた。
原さんに２０年後のヒルズの姿を尋ねると、「私はもうこの世にいないだろうが、娘一家も弟夫婦も妹もここに住んでいる。原家が住み続けているのは間違いない」とし、こう語った。
「ご質問は２０年後だが、私どもは『１００年住宅』を目標にしている。品格は銀座に、コミュニティーとしては浅草に近づきたい。ロサンゼルスのビバリーヒルズの上を行きたい。２０年後はまだ通過点だと思う」
だが２０３０年、六本木ヒルズは築２７年。マンション建て替えの検討開始期といわれる築３０年を目前にし、老朽化が始まる。ホリエモンら賃貸の住人は入れ替わっているかもしれないが、大田さんや原さんの家族はこの地にあって住まいとコミュニティーを守らなければならない。それはわが国の都市住民に共通する課題でもある。
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■司馬さんのいた“ヒルズ” 高齢者７割、目立つ空室
作家、司馬遼太郎さんの「竜馬がゆく」が産声を上げたのは公団住宅の２ＤＫだった。司馬さん夫妻は結婚した昭和３４（１９５９）年から５年間、大阪市西区にある１１階建ての「西長堀アパート」で暮らした。日本住宅公団（現ＵＲ都市再生機構）が前年に建設した公団初の都市型高層住宅だった。
家賃は２ＤＫ（４６平方メートル）で共益費込み１万６５００円と、当時の大卒初任給の１・４倍。女優の森光子さん（８９）やプロ野球南海の選手だった野村克也さん（７４）らが暮らし、エレベーター２基に専用のタクシーサービスまであった。現在の高級タワーマンションに近い。いわば「５０年前の六本木ヒルズ」である。
司馬さんと同じ産経新聞大阪本社の文化部記者だった妻、福田みどりさん（８０）は「私は一戸建てよりも、鍵一つで出入りできる合理的な家に住みたかった。司馬さんは青い木を眺めたりするのが好きだったから、私に合わせてくれたのかもしれません」。
司馬さんが「梟（ふくろう）の城」で直木賞を受賞した際、電話を受けたのは当時の日本人にはなじみの薄かった「食事の場でもある台所」ダイニングキッチン（ＤＫ）だったという。福田さんは「すべてが機能的にできていて、新鮮だった。何かエネルギーに満ちた、新しい時代がやってきたと思いました」と振り返る。
戦後の住宅難解消のため、３０年に住宅公団を設立したのは鳩山由紀夫首相の祖父、鳩山一郎内閣だった。農村から都市へ流入する勤労者の住まいとなり、近代的な生活は「団地族」と呼ばれ庶民のあこがれの的だった。一方でＤＫの間取りは「食寝分離」や、夫婦と子供の「分離就寝」といった新しい生活スタイルを生み出し、核家族化を推し進めることにもなった。
≪２つの「老い」≫
なにわっ子から「マンモスアパート」の愛称で呼ばれた西長堀アパートは、ＵＲ西長堀団地として今も健在だった。外壁に無数の小窓が整然と並ぶモダンなデザインは築５１年には見えず、オフィスビルを思わせる。自治組織は「西長堀マンモス会」。シンボルマークは園山俊二さんの漫画「ギャートルズ」から拝借している。現在の家賃は２ＤＫ（４６平方メートル）で共益費込み７万３０９０円。
マンモス会の会長で元会社員、小谷周弘さん（６７）によると、老朽化で耐震性に問題があるとして４年前から新規入居が停止され、全２６３戸のうち７６戸が空室。住民は６５歳以上が７割を占め単身者が多い。先月も独り暮らしの９０代の女性が病院で亡くなり、身寄りがないため区の福祉担当者がトラックで家財道具を引き取っていった。
小谷さんは「皆さん、死ぬまで住み続けたいと言わはりますが、耐震のことはいかんともし難い。大規模な耐震化工事か、建て替えか、売却か。ＵＲの結論を待っている状態です」。
西長堀ほど築年数を重ねた建物でなくとも、昭和４０～５０年代に建てられた全国のニュータウンなどでは建物の老朽化と住民の高齢化が同時に進んでいる。農村で６５歳以上が５割を超え、冠婚葬祭など共同体の維持が難しくなった限界集落にならい「限界団地」という言葉も生まれた。
一方で、集合住宅では空室が急増している。総務省の平成２０年住宅・土地統計調査によれば、総住宅数５７５９万戸のうち空き家は７５５万戸と１３％を占め５年前より９６万戸増えた。これは一戸建ても含んだ数字だが、同年の国土交通省のマンション総合調査によると、一室でも空室があるマンションの割合は５年前の４７％から５６％に増加した。
≪スラムか廃虚か≫
群馬県高崎市のＪＲ高崎駅周辺。東京から新幹線で１時間という好立地のため、民間デベロッパーによる分譲マンションが林立したが、ここ数年、供給過剰で空室が急増した。夜になると窓の明かりがまばらなマンションが目立つ。
その一軒、築３０年の８階建てマンションは、２４戸のうち入居が６戸。１階の集合ポストは１８戸分が粘着テープでふさがれ、荒涼とした雰囲気が漂っていた。管理組合の理事長で元会社員の男性（７０）は１３年前、２ＬＤＫを１千万円弱で購入し、夫婦で暮らす。３年前から理事長を引き受け、「定年後の社会奉仕と思ってやっているが、もう疲れ果てました」。
入居者が少ないため管理費や修繕積立金が絶対的に不足しており、水道タンクやエレベーターが老朽化しても直せない。２年前に６０代の無職男性が孤独死したが、周囲が空室だったため２カ月間気づかれなった。夕方になると高校生の男女が入り込みあいびきを始める。駅に近いため盗難自転車が乗り捨てられる…。
男性は「こんなマンションでも、私の年齢ではもう新たなローンは組めない。最期までここに住み続けるしかない。ついのすみかとして暮らし続けるほかない」。
マンション問題に詳しい高崎健康福祉大学の松本恭治教授（６６）＝都市問題＝は「現在はまだ地方圏の現象だが、今後は少子化と人口減少により、大都市圏でもマンションなどの空き家率は確実に上昇する」と指摘し、こう警告する。
「問題は行政、住民とも無関心なことだ。２０年後、建て替えも解体もできず、スラムどころか廃虚として放置されるマンションがあちこちに残る可能性が極めて高い。この国の都市の風景は大きく変わっているかもしれない」
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